インバウンドの集客方法5選｜効果を引き出す施策立案と実施のポイントを成功事例と共に紹介

・「インバウンド集客を具体的にどう進めれば良いかわからない」

・「集客方法が多すぎて施策立案の段階で悩んでしまう」

など、インバウンド集客の施策立案や実施の際にお悩みの方も多いでしょう。

インバウンド集客を成功させるには、訪日外国人観光客のニーズをより正確につかむことがまず重要です。

その上でニーズに対し、自社が提供できるサービスを直接的に届けられる集客方法を選ぶことで、インバウンド集客は成功に近づきます。

そこで本記事では、インバウンド対策支援サービスの「JTB BÓKUN」を提供する弊社の知見をもとに、インバウンド集客の方法や自社に合う集客施策を立案・実行するためのポイントについて解説します。

日本国内のインバウンド（訪日外国人観光客）数の推移

日本国内におけるインバウンド（訪日外国人）の数は、年々増加傾向にあります。

新型コロナウイルスの感染拡大による入国制限の影響を受け、一時は落ち込んだものの2024年現在はコロナ前の水準に回復するのみならず、過去最高を記録しました。

日本政府観光局によると、2023年度の訪日外国人数は約2,500万人でしたが、2024年度は9月時点で約2,688万人と昨年度の年間訪日外国人数を上回っています。

政府は、2030年度には訪日外国人観光客数6,000万人、消費額15兆円達成を目標に掲げており、今後もインバウンドの数は増える見込みです。

参照：訪日外客数（2024年9月推計値）｜日本政府観光局

参照：観光の現状について｜国土交通省

インバウンドの多くは、いわゆる「爆買い」で知られるようなモノ消費から、体験や経験を重視するコト消費にニーズが移行しつつあります。

国土交通省が公表している2024年版「観光白書」によると、スポーツ観戦チケットや美術館の入場料などに支出する「娯楽等サービス費」が、2019年度と比べて52％増加しました。一方で、買い物代は約1％減少しており、モノ消費よりもコト消費の需要が伸びていることがわかります。

参照：2024年版 観光白書｜国土交通省

訪日外国人観光客が増加し続けている状況において、インバウンド集客に苦戦している企業が多いのは、以下3点の課題が関係しています。

・ ターゲットへのリーチ

・ 魅力的なプランの創設

・ 多言語対応の導入

それぞれ具体的に見ていきましょう。

インバウンド集客における課題の1つとして、ターゲットへのリーチが挙げられます。まず、自社で提供しているサービスを知ってもらえなければ、集客はできません。

そのため、訪日外国人観光客に対して効果的なリーチ手法を知ることが重要です。インバウンド集客においては、海外OTA活用は必須であり、複数の海外OTAを活用している観光事業者も多くいます。海外OTAについて、詳しくは次の章で紹介しますので、そちらもぜひ参考にしてください。

魅力的なプランの企画・販売

魅力的なプランの企画や販売を行うことも、インバウンド集客における課題の1つです。近年ではコト消費のニーズが高まっており、体験型アクティビティの人気も上昇傾向にあります。

訪日外国人観光客向けの体験アクティビティを提供している観光事業者は多くある反面、同じようなプランでは競合他社に埋もれてしまいがちです。そこで、他社ではなく自社のプランを選んでもらえるような魅力の創出が必要になります。

とくに、インバウンド集客を目的とするなら、日本ならではの歴史や文化に触れられるような体験プランが理想的です。また、近年では事業者同士のコラボレーションによって、訪日外国人観光客へ独自の価値を提供する例も増えてきました。

多言語対応の導入

インバウンド集客において、多言語対応に関する課題に悩む観光事業者は少なくありません。外国語をスタッフが習得するには、時間も労力もかかるため現実的ではなく、インバウンド顧客の来店・利用を断るケースもあります。

訪れた外国人観光客に対応する際の多言語対応は、翻訳アプリなどを活用する方法が一般的です。しかし、接客対応はできても、インバウンド集客の際に海外に向けて自社のプランをアピールできない課題もあります。

そのような場合には、多言語に対応しているOTAの活用や写真・動画で訴求するなど、訪日外国人観光客へPRする方法を検討しましょう。

インバウンド集客の方法5選

インバウンド集客の方法は、以下5つの選択肢があります。

・ 海外OTAを利用する

・ SNS・動画サイトで情報発信を行う

・ 自社のWebサイト・ブログを活用する

・ Googleマップを活用する

・ パンフレットやチラシ・看板を多言語化する

それぞれ、具体的にどのようにして行えば良いのか、詳しく見ていきましょう。

海外OTAを利用する

インバウンド集客には、海外OTAの利用がおすすめです。海外OTAとは、「Online Travel Agency」の頭文字を取った言葉で、インターネット上で商品の販売を行う旅行代理店のことを指します。

具体的には、AgodaやBooking.com、Viator、GetYourGuideなどです。いわゆる大手旅行予約サイトのことで、国内向けには楽天トラベルやじゃらんなどが知られています。

関連記事：OTAとは？訪日外国人観光客の集客に欠かせない海外OTAの種類とメリット

海外OTAごとにユーザー層が異なることも多く、複数の海外OTAに登録する観光事業者も少なくありません。複数の海外OTAに登録しているのであれば、予約情報の一元管理に「JTB BÓKUN」を活用するのも便利です。「JTB BÓKUN」について詳しくは、後述の内容を参照ください。

今すぐ「JTB BÓKUN」を詳しく知りたい方はこちら
https://www.jtbbokun.jp/request

SNS・動画サイトで情報発信を行う

SNS・動画サイトなどで情報発信を行うのも、インバウンドを集客する手段の1つです。写真や動画で訴求すれば、言語表記がなくても訴求しやすく、文章よりも目を惹くアピールができます。

SNS・動画サイトで投稿する場合は多言語で表記することで、インバウンドに対する訴求力向上が見込めるでしょう。特定の国や地域に限定せずに発信したい場合は、話者の数が多い英語での表記がおすすめです。

自社のWebサイト・ブログを活用する

インバウンド集客を目的に、海外に向けて情報発信を行う手段として、自社のWebサイトやブログを活用する方法もあります。日本語のWebサイトやブログをすでに運営している場合は、多言語表示機能を盛り込んで海外にも伝わるようにすると良いでしょう。

Googleマップを活用する

Googleマップを活用して、MEO対策を実施するのもインバウンドの集客手段として効果的です。MEO対策とは「Map Engine Optimization」の略称で、Googleマップ上で自社や、自店舗の情報を見つけてもらいやすくするマーケティング戦略のことを指します。

Googleビジネスプロフィールに登録すれば、Googleマップで周辺情報を検索した際に掲載されるようになるため、活用を検討してみると良いでしょう。

パンフレットやチラシ・看板を多言語化する

パンフレットやチラシ・看板を多言語化して、インバウンド集客に活用する方法もあります。この方法は、店舗や施設一帯を周遊しているインバウンドの顧客に、訴求する手段として効果的です。観光地に店舗や施設を構えている場合は、このようなオフラインの手段で集客を図る方法もあります。

インバウンドの集客施策を立案・実行するポイント

インバウンドの集客施策を立案・実行するポイントは、以下の5点です。

・ まずは訪日外国人観光客のニーズを知る

・ 自社の強みを明確にする

・ ペルソナ設定を行う

・ インバウンド顧客に対する理解を深める

・ 集客施策のゴール（KPI）を設定して分析する

インバウンド集客を成功させるために、まずは訪日外国人観光客にどのようなニーズがあるのかを把握しておきましょう。昨今注目すべきはコト消費の増加であり、体験アクティビティの提供がインバウンド集客の鍵を握るといっても過言ではありません。

次にニーズを把握した上で、どのような強みをどのような方法でアピールするかを検討する必要もあります。自社の強みを明確にした上で、動画サイトで情報発信する、海外OTAに登録するなどの手段を検討すると良いでしょう。

また、誰に向けてアピールするのかも重要なポイントです。国や年代、家族構成などを絞ってペルソナ設定を行い、具体的なターゲット像をイメージできるようにしておきましょう。

そのほか、インバウンド顧客の好みや国独自の文化、宗教などに対する理解を深めて提供するサービスの向上を図るのも、良い口コミ評価が得られて口コミを見た顧客の集客につながります。

このような集客施策を実施する際は、集客施策のゴール（KPI）を設定して、実施した集客施策ごとに達成度を確認しましょう。どのような集客施策を行えば、効果が引き出せるのかを分析し、次の施策に反映することが大切です。

インバウンド集客を実施した企業・団体の成功事例

ここからは、インバウンド集客を実施した企業・団体の成功事例を3選紹介します。自社の強みを最大限にアピールできる手段を確立するにはどうすれば良いか、事例を参考にしながら検討してみましょう。

ハッピープラス株式会社

ハッピープラス株式会社では、高山市内の観光資源の活用、着地型及び体験型ツアーの実施など、岐阜県高山市の魅力を活かした事業を展開しています。古き良き城下町には、半径200m以内に7軒の酒蔵が並び、国の「無形文化財」にもなっている「高山祭り（春祭り・秋祭り）」なども飛騨高山ならではの魅力です。

一方で、日帰り・通過型観光客の多さが課題となっており、周遊を促す施策として「朝市」「ナイトツアー」など、魅力的なプランの創出も行いました。海外OTAも積極的に活用しており、複数のOTAを管理するツールとして「JTB BÓKUN」を活用し、負担軽減や在庫管理の効率化に役立てている事例です。

関連記事：【事例】訪日インバウンド観光客の集客に向けた飛騨高山の取組

株式会社羅針盤

宿泊管理事業、トラベル事業、着物レンタル事業、地域プロデュース事業などを手掛ける株式会社羅針盤では、ガイドの育成やインバウンドツアーの造成・販売を行っています。

インバウンド集客に複数のOTAを活用していましたが、販路を拡大するごとに管理負担やオーバーブッキングなどのリスクが増加することに悩んでいました。そこで、「JTB BÓKUN」を導入したところ、予約・在庫を一元管理できるようになり、ツアー当日の朝まで予約が受け付けられるようになるなど、在庫ロスの削減に成功しています。

関連記事：【事例】訪日インバウンド集客「売上向上×コスト削減」の実現

小豆島交通株式会社

観光バスや貸し切りタクシー、貸し切りバスなどのツアー商品を販売している小豆島交通株式会社では、予約受付の自動化とキャッシュレス決済の導入を課題としていました。決済のキャッシュレス化には、QRコード決済を導入するなど、多面的な対策を行っています。

予約に関しては、これまでメールフォームで1件ずつ受け付けていましたが対応を効率化できないかと検討し、「JTB BÓKUN」を導入しました。自社サイトからの予約・国内OTAからの予約・海外OTAからの予約を一元管理できるようになり、効率化に成功しています。また、データ集計・分析も可能になったことから、データドリブンでのマーケティング戦略立案・実行も行えるようになるなど、生産性・収益性の向上に成功している事例です。

関連記事：【事例】JTB BOKUNが実現する業務効率化と集客力向上

他にも海外OTAを活用しインバウンド集客を成功させている事例が多数ありますので、以下の導入事例ページもご参考ください。

関連記事：JTB BÓKUN導入事例

「JTB BÓKUN」でインバウンド集客を効率化しよう

インバウンドの集客は、国内の旅行者向けに行う施策とは異なる方法を取り入れる必要があります。

観光事業者の場合、魅力的な体験プランを創設したり、多言語対応を導入したりする方法が有効です。インバウンドからの予約を受け付けるために、海外OTAの活用も進める必要があるでしょう。

一方で、海外OTAは複数あるため、それぞれを管理する負担が増加する点に注意が必要です。予約残量をOTAごとに変更しなければならず、予約のダブルブッキングが発生する可能性もあります。

このような海外OTAの利用時に発生する予約管理の負担やリスクの軽減に役立つのが「JTB BÓKUN」です。導入すれば、自社ホームページでの体験商品販売から、国内OTA・海外OTAにおける販売まで、予約管理の一元化が実現できます。

また、事業者同士でマッチングが可能なマーケットプレイスも提供しており、事業者間でのコラボイベントや体験コンテンツの創設も可能です。

JTB BÓKUNについて、詳しくはぜひ以下の資料を参照ください。