インバウンドのメリットとは？注意すべきデメリットと対策のポイントも徹底解説

・「インバウンドのメリットを得るにはどうすれば良いのか」

・「インバウンド対策のメリットを改めて知っておきたい」

などのお悩みを抱えている観光事業者の方も多いのではないでしょうか。

訪日インバウンド観光客が増えることで得られるメリットを自社に反映するには、まず具体的にどのようなメリットがあるのかを把握しておくことが大切です。また、デメリットや課題を理解したうえで、解消につながる手段を検討する必要もあります。

本記事では、インバウンド対策支援サービスの「JTB BÓKUN」を提供する弊社の知見から、インバウンドのメリット・デメリットや、インバウンド対策を成功させるポイントについて解説します。

3分ほどで読み終えられるので、是非ご参考ください。

インバウンドとは？用語を知って解像度を上げよう

インバウンドとは、外から中へと到達・到着することを意味するinとBoundがつながった用語です。直訳すると、「本国行きの」「（Webサイトなどへ）外から入ってくる」という意味があります。

観光事業におけるインバウンドは、訪日外国人観光客のことです。観光業では、インバウンドに関連する以下のような用語を耳にすることがあります。

・ インバウンド観光

・ インバウンド消費

・ インバウンド需要

・ インバウンド対策

・ インバウンド集客

まずは、それぞれどのような意味の用語なのかを確認しておきましょう。

インバウンド観光とは、一般的には海外からの訪日旅行のことです。インバウンドツーリズムとも呼ばれ、訪日外国人による旅行を指す言葉として観光業界で使用されています。

インバウンド消費

インバウンド消費は、日本に訪れた外国人観光客が行う消費行動のことです。買い物や旅行、体験コンテンツの利用、飲食など、さまざまな消費が挙げられます。

インバウンド需要

インバウンド需要とは、訪日外国人観光客が求めているものを表すニーズのことです。飲食や体験、旅行などを含め、さまざまなサービスに対する消費者の欲求を意味します。

インバウンド対策

インバウンド対策は、訪日外国人観光客に対応するための取り組み全般を指す言葉です。多言語表示やキャッシュレス決済、海外OTAなどのほか、オーバーツーリズムを解消するために講じられる対策なども含まれます。

【関連記事】：インバウンド対策とは？観光事業者が実施すべき施策内容例と成功事例を3つ紹介

インバウンド集客

インバウンド集客とは、訪日外国人観光客に向けた集客施策のことです。SNSや海外OTAなどを活用したり、魅力的なツアー商品やサービスを創出したりする方法があります。

インバウンドによるメリットを得るためには、上記の違いを理解したうえで、集客や販促・広報などの施策を実施することが大切です。

出典：観光庁

インバウンドが注目されているのは、インバウンドの日本国内における消費額の拡大が理由の1つです。

観光庁が行った2023年度訪日外国人消費動向調査によると、2013年には1.4兆円だった年間の消費額が、2023年度には5.3兆円を超えました。

参照：2023年度訪日外国人消費動向調査の結果概要｜観光庁

2030年度に向けて15兆円達成を目指すと政府が方針を示しており、今後ますます消費額が増えると予想されています。

この消費額拡大は、インバウンドを受け入れている観光事業者にとってビジネスチャンスでもあり、収益拡大を図る手段の一つとしてインバウンドの動向が注目されているのです。

インバウンドがもたらすメリット

インバウンドが増加して消費額が増えると、以下のメリットが得られます。

・ 収益向上など経済効果が得られる

・ 地域全体の活性化につながる

・ 雇用が創出される

なぜ上記のようなメリットが得られるのか、インバウンドがもたらすメリットとその効果について解説します。

収益向上など経済効果が得られる

インバウンドが増加すると、自社の商品やサービスの利用も増加するため、収益向上などの経済効果につながるメリットがあります。

日本人旅行者だけでなく、インバウンドの消費による収益が見込めるため、観光事業者にとっては大きなビジネスチャンスです。

ただし、多言語対応や魅力的な商品やサービスを提供するなど、インバウンドをターゲットにした施策を実施する必要があります。

地域全体の活性化につながる

インバウンドの増加は、地域全体の活性化につながるメリットもあります。

例えば、インバウンドに人気の観光スポットがある場合、その周辺で店舗を構えている飲食店や土産物店での消費も行われるでしょう。

また、旅館やホテルなどの宿泊施設、公共交通などの利用にもつながり、地域全体に経済効果がもたらされます。

インバウンドが地域を周遊することで、観光スポットだけでなく地域全体の活性化につながる点が特徴です。

雇用が創出される

雇用が創出されるのも、インバウンドの増加がもたらすメリットの一つです。

地域全体でインバウンドの消費が増えれば、事業者が新たな事業を展開したり、既存の商品やサービスの提供を拡大したりするために、雇用が創出されます。

雇用が増えれば地域で暮らす人の数も増えるため、人口減少の抑制など、地方が抱える課題の解消にも効果的です。

そのため、近年では官民一体となって地域経済を盛り上げていくため、インバウンド対策に力を入れている地域が増加しています。

インバウンドのデメリットと課題

インバウンドが増えることでさまざまなメリットが得られる反面、デメリットや課題があることも理解しておく必要があります。

インバウンドが増えるデメリットや課題として指摘されているのは、以下の項目です。

・ オーバーツーリズムへの対策

・ 多言語対応の導入

オーバーツーリズムとは、特定の観光地にインバウンドを含む旅行者が過度に集中している状態のことです。これにより、過剰な混雑や渋滞、マナー違反などが発生する要因になります。

観光地周辺に暮らしている地域住民の生活にも、影響を及ぼす事態になりかねないため、対策を講じなければなりません。

また、多言語対応もインバウンドに対応する際の課題の一つです。しかし、外国語をスタッフが習得するには時間も労力もかかるため、今すぐにインバウンドを受け入れられる状態に整えられる手段ではありません。

多言語対応をしない場合、インバウンド集客をしたくても、言語の壁が立ちはだかって思うように海外に向けて自社のプランをアピールできなくなります。

そのような場合には、海外OTAの導入や写真・動画を自社サイトやSNSで発信するなど、翻訳機能を活用したり視覚情報で訴求したりすると良いでしょう。

【関連記事】：OTAとは？訪日外国人観光客の集客に欠かせない海外OTAの種類とメリット

インバウンドのメリットを得る成功のポイント

インバウンドがもたらすメリットを得るためには、以下のポイントを理解しておくことが大切です。

・ インバウンドに魅力的なプランを提供する

・ インバウンド対策を行う

・ インバウンドの集客方法を検討する

インバウンドの消費を促すには、自社の魅力を活かしたプランの創出・提供が必要です。インバウンド需要は、いわゆる「爆買い」と呼ばれるような「モノ消費」から、日本でしかできない体験、その地域にしかない文化に触れることを求める「コト消費」にシフトしつつあります。

また、魅力的なプランを楽しんでもらうためには、インバウンド対策の実施も重要です。多言語対応や海外の決済サービスへの対応、Wi-Fi環境の整備などを行うと良いでしょう。

インバウンドの受け入れ環境が整ったら、集客方法を検討します。海外OTA（海外の予約サイト）に登録して、インバウンドに自社のプランを認知してもらう方法が最適です。

関連記事：インバウンドの集客方法5選｜効果を引き出す施策立案と実施のポイントを成功事例と共に紹介

インバウンドの予約管理には「JTB BÓKUN」がおすすめ

インバウンドの日本国内における消費額は、今後も増加していくと予想されています。

観光事業者にとってメリットが大きい反面、デメリットや課題に対する対策も検討しておくことが重要です。

また、受け入れ体制が整っていても、インバウンドに認知してもらえていなければ、収益アップにはつながりません。自社サイトやSNSで発信する手段もありますが、インバウンドが旅行先を比較検討している海外OTAに登録するのも効果的です。

しかし、地域ごとに人気の海外OTAが異なることや集客チャネルを広げる目的から、複数の海外OTAに登録すると、それぞれを管理する負担が増加する懸念もあります。例えば、予約が入るたびに予約残量を一つひとつ修正しなければならなくなり、タイムラグによって予約のダブルブッキングが発生する場合もあるでしょう。

このような海外OTAの予約管理を効率化できるのが「JTB BÓKUN」です。導入すれば、自社ホームページでの体験商品販売から海外OTAからの予約まで、管理を一元化できます。

また、弊社が提供しているマーケットプレイスでは、体験型施設を運営する事業者同士のマッチングにより、コラボイベントや新たな体験コンテンツを創設することも可能です。

JTB BÓKUNについて、詳しくはぜひ以下の資料を参照ください。