訪日外国人観光客を集客できる「byFood.com」とは?

2024/08/05

国内最大級の日本食体験特化サイト「byFood.com」

 「byFood.com」とは、訪日外国人観光客向けのフードツーリズムや地域活性事業などを展開している株式会社テーブルクロスによって運営される、日本の食体験に特化したOTAサイトです。インバウンド向けの料理教室やフードツアーなどの食体験を掲載する同サービスは、2019年にサービス開始。コロナ禍が明け、インバウンド需要が復活した2023年から急速に事業を拡大し、2024年7月末時点で日本全国の700を超える食体験を掲載しています。

特徴

旅マエの情報収集に欠かせないメディア機能も充実

 ByFood.comは食体験の検索・予約をするOTAサイトとしての機能に加え、ゲストが日本への旅行前・旅行中の情報収集に役立つYouTube動画・ブログ記事・Instagram・Facebookなどのメディア運営にも力を入れています。なかでも、YouTubeチャンネル「Japan by Food」は登録者数17万人を超え、日本各地の食文化の発信を担っています。“⽇本の⾷はbyFood.comを⾒れば問題ない!”と感じてもらえるようなワンストップサービスを⽬指しています。

掲載するコンテンツはクオリティにこだわるbyFoodオリジナル

 ByFood.comに掲載するページの文章はすべて、ネイティブのライターが作成・監修しており、海外のゲストが安心・信頼して利用できるサイトづくりを目指しています。また運営元である株式会社テーブルクロスは、本社を東京に置く日本企業でありながら、社員の9割は外国籍というグローバルなチーム。商品を購入する外国人目線に立ったコンテンツづくり・販売促進ができる強みがあります。※byFood.comが作成した英語文章を他のサイトで利用できません。

ー  創業当時から続く独自の給食支援活動

 「食を通じて世界中を幸せに」をミッションに、byFood.comではSDGsの一環として1予約につき10食の給食を発展途上国の子どもたちへ届ける「Food For Happiness事業」を実施しています。体験を提供するホスト、予約をするゲストの皆さまがbyFood.comを利用することで、社会貢献も実現できる、そうしたビジネスモデルの先駆けにもなることを目指し、創業から約67万食の給食を届けています(2024年6月末現在)。

導入メリット

ー  食関連コンテンツを求めるユーザーに効率よくアプローチ

 食体験に特化した予約販売・メディアサイトとして、食に興味のある層へのアプローチを得意としています。食マニア・フーディーこそ参加すべきといった体験をお持ちであれば、byFood.comへの掲載を検討しないない理由はないでしょう。

特に、東京・大阪・京都といった人気観光地から離れた地方の食体験に人を呼び込むためには、その地域の食の資源はもちろん、歴史・文化をいかに魅力的に伝えられるかが重要です。

日本各地の食とストーリーにスポットを当て、地方分散型観光・ガストロノミーツーリズムを推進しているByFood.comとの親和性も高いでしょう。

ー  東京に本社を置く日本企業で、安心のサポート体制

 ByFood.comの運営元である株式会社テーブルクロスは、インバウンド向けのOTAサイトとしては珍しく、本社を東京に置く日本企業です。コンテンツ作成や海外ゲスト向けのサポート窓口は外国籍のスタッフが担う一方で、日本の事業者向けの利用登録やページ作成などの手続きは日本人スタッフが窓口となり、事業者とともに準備を進めます。

 販売開始後に不明点があった場合にも、メール・電話で気軽に問い合わせができるため、安心してサービスを利用できるでしょう。※予約にまつわる通知など一部サービスは英語で提供されています。

ー  ページ掲載における初期費用・月額費用なし

 掲載費用は予約が入るごとに発生する販売手数料20%のみで、基本的な掲載サービスにおいて登録費などの初期費用・月額使用料などは発生しません(2024年7月末時点)。

導入デメリット

ー  掲載基準によってはページ掲載ができない場合あり

 ByFood.comでは海外ゲストに届ける体験のクオリティ・プラットフォームの利便性にこだわり、一定の掲載基準が設定されています。

そのため、食にあまり関連しない商品と判断されたり、十分なクオリティの写真が提供できない場合には、掲載ができない場合があります。

また、掲載中の体験であっても、一定のサービス基準に満たないと判断がされた場合には、掲載が継続できない場合があります。

一方では、サービスの一環として、カメラマンの派遣サービス(有料)なども提供されているので、サポートを希望する場合は一度相談してみてください。

 掲載が認められない場合の例:

・特に食とは関係のない街歩き+食事など、食体験として定義するには食要素が十分に認められない場合

・金額に含まれているものに飲食物が一切含まれない場合やごく少量の場合

・ページ掲載用の写真が5枚以上用意できない場合

・英語対応ができない場合(体験の性質によって基準となる英語レベルは変わります)

ー  海外ゲストへの英語対応は必須

 ByFood.com上で掲載するホスト向けのサービスは、日本語の事業者にも安心してご利用いただけるようなサポート体制を整える一方で、実際に体験に参加する海外ゲストとのコミュニケーションには英語が必須となります

ー  掲載するコンテンツはbyFood.comの承認が必要

 掲載されているコンテンツはすべてbyFood.comの監修のもとで掲載されています。そのため、コンテンツの更新に時間を要したり、希望通りの文章表現が使用できない場合があります。ご自身ですべてページ内容をコントロールしたいという方には、あまり適さないかもしれません。

掲載までの流れ

  1. byFoodチームとのオンライン面談:byFood.comホスト登録希望フォームより問い合わせ内容をご提出ください。
  2. 面談後、byFood.comの利用同意規約への同意・ホスト登録フォームを提出
  3. 商品ページ作成に必要な情報・お写真を専用シートを利用して提出。byFood.comにてページ準備(リクエスト状況により2週間程度時間を要する)
  4. 準備ができたページ内容を確認後、掲載開始


※掲載後はBókunを使用して一括で在庫管理・予約管理が可能です。

※Bókunを使用されない場合は、byFood.comが提供する管理ポータルを使用して在庫・予約管理が可能です。

※掲載コンテンツの変更手続きは、byFood.comの提供する管理ポータルを使用して対応することが出来ます。

byFood.comでの販売には「Bókun」の活用が重要

Bókunとは、トリップアドバイザーグループが運営する「予約在庫の管理システム」です。byFood.comをはじめ、ViatorやGetYourGuide、Klookなどの様々なオンライン予約サイト(OTA)で販売するにあたり、複数のサイトにおける予約在庫の管理がオペレーションとして業務負荷となる中で、Bókunを活用することで一元管理が出来るようになり、業務効率化・生産性向上を実現します。


以上のように体験・アクティビティ事業者であれば、オペレーションの効率化には欠かせないツールです。

ー  日本国内では「JTB BÓKUN」がおすすめ

JTB BÓKUNは、トリップアドバイザーグループが運営するシステム「Bókun」を、株式会社JTBが日本マーケットに合わせて営業展開しています。日本語でのサポートではもちろん、各事業者様の課題に合わせて解決のご提案をいたします。ぜひお気軽にご相談くださいませ。

JTB BÓKUNとは

JTB BÓKUNは、グローバル市場に対応した予約・在庫の一元管理システム。資料ダウンロードはこちらから。


自社ホームページで販売できる他、事業パートナーと提携した相互販売、グローバルOTAを活用するなど、さまざまな流通方法で新たな顧客層の開拓、および販路拡大ができる。予約販売をオンライン化することによって業務の効率化の実現も可能。また、各流通先の予約・在庫が一括管理できるので、各社に専用在庫を提供する必要がなくなり、売れ残りのリスクも軽減。電話予約や現地受付などのオフライン予約も含めた予約販売データの収集・分析も可能で、商品の開発やブラッシュアップにも活用できる。

まとめ

ここまでbyFood.comの概要、特徴及び導入メリットについて簡単に説明しました。海外OTAにはさまざまな種類があり、ご自身の事業に合うOTAを選ぶのはとても重要です。ご検討の際ご参考にしていただければと思います。

項目 詳細
サイト名 byFood.com
サイトURL https://www.byfood.com/
対応言語 英語・中国語
運営会社名 株式会社テーブルクロス(Tablecross inc.)
本社所在地 東京都渋谷区千駄ヶ谷5-27-5 リンクスクエア新宿Wework16階
代表者 代表取締役CEO:城宝 薫/Kaoru Joho
取締役COO:トソ・セルカン/Serkan Toso
設立年 2014年6月(byFood.comは2018年)
関連サイト 2014年6月(byFood.comは2018年)
サプライヤー新規登録先URL https://forms.gle/svTLbaV73YzLNv667
掲載件数 食体験:700
レストラン掲載:300

フォームに必要事項を入れると資料をダウンロードできます。

体験事業者向け

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